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2016年12月9日

最新マーケティングツールが実現する『おもてなし』とは?

11月21日、GMO TECH株式会社様と共同で、「最新マーケティングツールが実現する『おもてなし』とは? ~活用事例から学ぶお得意様のつくり~」と題したセミナーを行いました。

セミナーの第一部ではGMO TECH株式会社の谷内亮介様による「来店顧客を『個客』→『固客』へ!店舗アプリを活用したリピーター育成」というタイトルで、アプリを使った店舗での販促の有効性や最新の販促アプリ活用事例についてご紹介いただきました。

続く第二部では、弊社高橋が「うまい!安い!早い!『パーソナライズド動画』でつくる『おもてなし』」についてお話をさせていただき、販促において直接名前を語りかけることの重要性、パーソナライズ動画を使って一人ひとりに呼びかけを行うプロモーションの事例についてご紹介させていただきました。

渋谷のセルリアンタワー内にある会議室で行われたこのセミナーには多くのお客様にご来場いただき、最新のツールを活用したマーケティング手法に対する関心の高さ感じることができました。

来店顧客を「個客」→「固客」へ!店舗アプリを活用したリピーター育成 

GMO TECH株式会社様は、飲食店、美容、娯楽施設などをターゲットとした店舗アプリ作成支援サービス「GMO集客アップカプセル」を提供されています。谷内様の講演内容は、単にアプリを作るだけでなく、アプリを通して集めた来店回数や頻度、クーポン利用状況、アンケートの回答内容などの情報をきちんと分析し、お客様のステータス(初期/リピート/優良など)に合わせたコミュニケーションやオファーを設計することが重要であるというものでした。
店舗販促においてアプリを使うことのメリットは、お客様の行動や反応を可視化しやすいため、統合的に「おもてなし」施策を行うことができることにありますが、アプリを1から開発すると多額の費用がかかってしまいます。GMO TECH様の提供する「GMO集客アップカプセル」では必要な機能を組み合わせて簡単・安価・短期間で自社アプリを開発することができるので、アプリ自体はスピーディに開発し、その先にある分析~施策実行のPDCAサイクルを回すというステップに速やかに移行することができます。

うまい!安い!早い!「パーソナライズド動画」でつくる「おもてなし」

お客様に対する「おもてなし」を表現するひとつの手段として「名前で呼びかける」ということが挙げられます。近年、動画を使ったマーケティングが注目されていますが、動画の中に自分の名前が出てくることで、クリック率が19倍になったという事例があります。これは動画の視聴者が「自分専用の動画」だと認識することで、より動画の内容に興味を持っていただけた結果だと考えられます。
動画の中にお客様の名前を入れ込むなど、視聴者それぞれに合わせて内容を変える動画を「パーソナライズド動画」と呼びます。弊社が提供するパーソナライズド動画ソリューション「OneDouga」では、名前以外にも様々な情報を盛り込んだ動画を作ることが可能です。本セミナーでは不動産業界の事例を用いて、内見に訪れたお客様に対して、それぞれのお客様が実際に見た物件の写真やおすすめポイント、営業担当者の名前と写真を表示するパーソナライズド動画をご紹介しました。またOneDougaでは、動画を送ったお客様のうち誰が見たか、何秒まで見たか、ということがわかるので「動画を見たお客様」から営業の電話をかけていくことで営業効率が向上するという副次的な効果についてもご紹介しました。

弊社では、テンプレートを使ってより簡単にパーソナライズド動画を作成できるクラウド型サービス「OneDougaテンプレート」を11月1日にリリースしました。これは、あらかじめ用意されたテンプレートに沿って画像やテキストを配置していき、お客様のお名前などパーソナライズする要素はCSVファイルをアップロードするだけでパーソナライズド動画が完成するというサービスです。クリック率や動画再生率などお客様の反応が良いことに加え視聴データも取得でき(うまい!)、初期費用ゼロ、動画1本あたり税込108円で生成でき(安い!)、その日のうちに動画が生成される(早い!)というのが特長です。現在無料体験版をお試しいただけます。

まとめ

GMO集客アップカプセルとOneDouga。提供するサービスのカテゴリーはアプリと動画で異なりますが、これらを活用することで「お客様一人ひとりの好みを理解し、それぞれに合わせた施策」を行うことができ、それによりリピーターを増やしていくことが可能である、という考え方は共通しています。

お客様をセグメントで分け、セグメントに応じたマーケティング施策を行うという考え方は昔からありますが、今後はセグメントがますます細分化し、それに合わせて施策も細分化が進んでいきます。人力での対応には限界があるので、本セミナーでご紹介したマーケティングツールの活用が今後注目されていくと考えられます。